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キンドルとは

キンドルとは、電子書籍リーダー、ならびにコンテンツ配信サービスの名称です。

米Amazon.comがサービス提供主で、Kindleの初代機は2007年11月に発売されました。

キンドルの種類としては、2011年9月現在、初代「Kindle」、「Kindle 2」、「Kindle3]大型版「Kindle DX」「Kindle DX」がすでに発売済みです。いずれも世界約100ヵ国で発売されており、日本国内でも利用できます。ただし日本語コンテンツの販売は未定。

Kindleは、無線LANを通じてコンテンツをダウンロードし、入手するタイプの電子書籍リーダーである。PCなどを経由することなく、「Kindle Store」から直接データを購入し、ダウンロードして、閲覧することができます。また、Kindle Storeを通じて購入した書籍は、いつでも再ダウンロードもできます。

キンドルでは日本語の書籍を直接ダウンロードすることはできませんが、日本語PDF、中国語PDF等は閲覧可能です。そのため、いわゆる「自炊」という方法により、ペーパーバックの書籍をスキャナーでPDF化してキンドルで読むことができます。

Kindleでは、本を読めるだけではありません。

書籍データだけでなく、新聞や雑誌などの定期購読誌、有名なブログやWikipediaのようないくつかのWebコンテンツも閲覧可能となっているのがすごいところです。また、『新OXFORD米語辞典』があらかじめ内蔵されており、電子辞書としても利用できます。

Kindleには、表示装置としてモノクロの電子ペーパーが搭載されています。バックライトは装備しておらず、高いコントラスト比を実現しているため、太陽の光の下などでもよく読むことができ、IPAD等のPC類似のデバイスで本を読むより目が疲れにくいです。

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2011年9月3日 | コメント/トラックバック(0) |

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キンドルでできること

<キンドルでできること>

 

1.電子書籍の購読

 

2.自炊したPDFファイル化書籍(日本語等)の購読

 

3.MP3プレーヤーとして活用

 

4.語学学習に使用

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キンドル電子書籍出版のメリット

1.キンドルはメリットがいっぱい!

米国では既に電子出版は自費出版の主流となっています。キンドルで電子書籍を出版することは、著者にとって、また読者にとっで様々なメリットのある出版方法なのです。

2.著者のメリット

  • 印刷書籍と比較して低コストで出版が可能である。しかも在庫は必要なし。
  • 出版社を介せず直接本を日本だけでなく世界に向けて出版できる。
  • 出版社との協議を経ず、出版後に改訂・増補がいつでもできる。
  • 書籍の価格についても著者が自由に決定できる。

3.読者のメリット

  • ユーザーはボタン操作だけで書籍を購入できる。実際、書籍を注文後1分以内で入手できる。
  • 本屋に行かなくても通勤中でも、ベッドの上でもいつでもどこでも蔵書より好きな本が選べる。
  • 同じ本でも印刷書籍よりも購入価格が安い。
このように、著者、出版社どちらにもメリットが多いことから、キンドルでの電子書籍の出版は今後ますます加速していくと予想されます。

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印税について

 キンドルの印税

 

Kindleで出版を考えている著者の方が気になるのはやはり「印税」ではないでしょうか?

キンドルで出版した場合の印税は従来35%でした。これでも10%以下の日本の印税と比べると、驚異的な数字です。さすがは電子書籍、革命的な数字です。

しかし、現在では更に出版側の取り分は拡大しています。従来は販売価格の35%だった著者・出版社側の取り分を70%にする新しいシステムによるロイヤリティオプションの導入を行っています。

何で70%に上げたのかといえば、アップル社との関係があるといわれています。つまり、ネット上のアップルストアでは、アプリの開発者に販売価格の7割を支払っています。新しいタブレット型端末では、書籍等の著作者についても同じルールを適用しそうなので、アップルを牽制しようとしたのではないか、という識者の見解もあります。

では、どのような条件を満たせば70%の印税が獲得できるのでしょうか?

70%オプションを選択するための条件とは、以下の通りです。これが一つでも欠けていると、70%の印税は受け取れませんのでご注意ください。

 

  1. 販売価格は2.99ドルから9.99ドルまでであること。つまり、10ドル以上での販売は逆に損をすることもある。
  2. 紙媒体の本より最低20%は安く設定すること。
  3. 紙の本およびキンドルで出版した本と競合する電子ブック版と同額またはそれより低い価格で販売すること。
  4. 著者・出版社が権利を持っているすべての地域で販売を許すこと。一部地域でしか販売を認めない場合は不可。
  5. 音声読み上げなど、Kindleのさまざまな機能に対応すること。ソフトウェアやデバイスの改良によって機能は追加される。
  6. 著者が著作権を持っていること。長年がたち、権利が消失したパブリックドメインのコンテンツは使えない。

   もっとも、ただ手数料を一律半額以下にしたわけではなく、従来は全額アマゾン側負担だった配布コストを著者側が負担し、かつ一定の条件を満たす必要があります。

まず配布コストですが、

Kindle内蔵の3Gデータ通信の回線使用料などとして、 「ファイル1MBにつき0.15ドル」必要です。

米国アマゾンの発表によれば、Kindle版の書籍の中央値は368KBだそうです。この中央値を元に計算すると、この場合一冊につき0.06ドル(日本円で約5円)となります。

つまりは通信費の負担を著者に持たせてアマゾンに有利な条件を保証するかわり、取り分を二倍にするということになります。ただでは転ばないアマゾン、この辺が本当にしたたかな感じがしますね。

 

さて、この結果、通信料をとりあえず除いて考えると、印税はこのようになります。

<電子書籍価格と印税の関係一覧表>

アマゾンKindleでの電子書籍価格 印税率 印税額
9.99ドル 70%印税 6.993ドル
10ドル 35%印税 3.50ドル
19.98ドル 35%印税 6.993ドル

 

何と10ドル~19.98ドルまでの印税は9.99ドルで販売した場合以下になってしまいます!

 

なので、マーケティング的には同じ内容であれば、安いほうが売上部数は伸びる、ということを前提として考えると、書籍の値段は抑えたほうが得な場合が多いといえるでしょう。

 

 

このように、キンドルで書籍を売る場合、様々な注意点があり、一筋縄にはいきません。弊社では、キンドル出版のサポートを行っておりますので、お気軽にご相談ください。

 

KIIDLE出版のお問い合わせは・・・・・・

 

TEL:06-6375-2313

 

KINDLE電子書籍出版代行センター まで!

 

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