印税について

 キンドルの印税

Kindleで出版を考えている著者の方が気になるのはやはり「印税」ではないでしょうか？

キンドルで出版した場合の印税は従来３５％でした。これでも１０％以下の日本の印税と比べると、驚異的な数字です。さすがは電子書籍、革命的な数字です。

しかし、現在では更に出版側の取り分は拡大しています。従来は販売価格の３５％だった著者・出版社側の取り分を７０％にする新しいシステムによるロイヤリティオプションの導入を行っています。

何で７０％に上げたのかといえば、アップル社との関係があるといわれています。つまり、ネット上のアップルストアでは、アプリの開発者に販売価格の7割を支払っています。新しいタブレット型端末では、書籍等の著作者についても同じルールを適用しそうなので、アップルを牽制しようとしたのではないか、という識者の見解もあります。

では、どのような条件を満たせば７０％の印税が獲得できるのでしょうか？

７０％オプションを選択するための条件とは、以下の通りです。これが一つでも欠けていると、７０％の印税は受け取れませんのでご注意ください。

1. 販売価格は2.99ドルから9.99ドルまでであること。つまり、10ドル以上での販売は逆に損をすることもある。
2. 紙媒体の本より最低20%は安く設定すること。
3. 紙の本およびキンドルで出版した本と競合する電子ブック版と同額またはそれより低い価格で販売すること。
4. 著者・出版社が権利を持っているすべての地域で販売を許すこと。一部地域でしか販売を認めない場合は不可。
5. 音声読み上げなど、Kindleのさまざまな機能に対応すること。ソフトウェアやデバイスの改良によって機能は追加される。
6. 著者が著作権を持っていること。長年がたち、権利が消失したパブリックドメインのコンテンツは使えない。

つまりは通信費の負担を著者に持たせてアマゾンに有利な条件を保証するかわり、取り分を二倍にするということになります。ただでは転ばないアマゾン、この辺が本当にしたたかな感じがしますね。

さて、この結果、通信料をとりあえず除いて考えると、印税はこのようになります。

＜電子書籍価格と印税の関係一覧表＞

何と10ドル～19.98ドルまでの印税は9.99ドルで販売した場合以下になってしまいます！

なので、マーケティング的には同じ内容であれば、安いほうが売上部数は伸びる、ということを前提として考えると、書籍の値段は抑えたほうが得な場合が多いといえるでしょう。

このように、キンドルで書籍を売る場合、様々な注意点があり、一筋縄にはいきません。弊社では、キンドル出版のサポートを行っておりますので、お気軽にご相談ください。

KIIDLE出版のお問い合わせは・・・・・・

TEL:０６－６３７５－２３１３

KINDLE電子書籍出版代行センター　まで！